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プログラム等の使用許諾契約においては，特定のハードウェアにおいてのみ使用が許され，他のハードウェアでは使用が禁止されることがあります。特定のハードウェアであるか否かは，型式や識別番号等で判断することになるでしょう。特定のハードウェアでの使用に限定するのは，たった1回の使用許諾契約で無制限にどのハードウェアでも使用できるとすれば，本来対価を支払って購入されるべきプログラム等が購入されず，事業者側に著しい損失を生じさせてしまうため，これを防ぐ目的からなされるものです。ただし，制限が多すぎ，特定のハードウェアの故障などにより使用できない場合にも他のハードウェアで使用できないとすれば，ユーザー側は改めて購入をするより他なく，これを原因としてユーザーが離れていってしまうこともあります。そのため，場合によっては，特定のハードウェアで使用できるケースを明記しておくことも必要となります。