検索エンジンで特定の単語，例えば個人名や会社名を入力した場合，「犯罪者」，「悪徳」，「破産」などの否定的なイメージを与える単語が表示されるということがあります。こう言った状態が放置されれば，個人や法人に対して否定的なイメージが固着し，それによって実害を被るということもあります。そこで，このような場合にどのような対応が取れるかが問題となります。
関連検索やサジェスト機能は，検索サービス提供者が意図的に表示させている訳ではなく，蓄積された膨大なデータを下に機械的に分析し，ある特定の単語と組み合わせて検索されることが多い単語を自動的に表示しているにすぎません。そのため，上記の様に個人名や法人名を入れた際に，否定的なイメージを持つ単語が表示されるとしてもそのことから直ちに法的措置を講じるというのは難しいものがあります。
しかしながら，関連検索やサジェスト機能は，否定的なイメージを持つ単語が表示されることによって，否定的なイメージを持つ表現がなされているWebページに誘導されやすくなっているという側面もあります。その様な状態が放置され続けることにより実害が生じるなど，救済をする必要性が高い場合には，表示の差し止めや損害賠償請求を行う余地も出てきます。
